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学生が面接官を5段階評価 住友商事が採用面接に導入

住友商事は、採用面接で学生が面接官を評価する制度を導入する。 住友商事が、2025年4月に入社する学生の採用面接に導入するのは、面接の終了後に学生が面接官を5段階で評価する制度。
評価項目は、面接の雰囲気や満足度、面接官が真摯(しんし)に話を聞いてくれたか、会社への理解が深まる機会があったかなどとなっていて、一次面接から最終面接までのすべての面接が対象だという。  
学生の回答は完全匿名で、採用の結果には影響せず、面接官には学生からどういう印象を受けているかをフィードバックする。
住友商事は、面接をはじめとする採用活動の改善につなげたい狙い。
(FNNプライムオンライン 3月12日)

 どのタイミングで学生に対して面接担当者の評価を求めるかにもよるが、不採用の学生は厳しく評価し、内定を得た学生は好意的に評価することはないのか。
面接担当者のトレーニングを実施している企業なら懸念は少ないだろが、応募者に不快感を与えて何の得もない。そのことをわきまえず、相手はステイクホルダーではないという気の緩みからか、選んであげているという優越的な気分からか、不快感を与える面接担当者は少なくないという。
たとえば応募者に質問してよいこと、質問してはいけないこと、質問しないほうがよいこと、あるいは圧迫面接を受け取られないように深堀する聞き方などマニュアルを作成するだけでもよい。不用意な発言で応募者を逃してしまう企業ほど不用意さに気づいていないものだ。何らかの対策は必要だろう。
 学生に対しては内定辞退者に対する対応でも問題が散見される。内定を辞退するために訪問する学生に対して、嫌みを放ったり、罵声を浴びせたりする採用担当者もいるという。学生がどんな態度を取っているかにもよるが、採用目標達成のプレッシャーがあるにせよ、
嫌みや罵声は学生相手の腹いせである。
取り調べの可視化のように面接を録画すれば改善に役立つだろうが、そこまでの必要はない。

小野 貴史

著者情報:
小野 貴史

1959年茨城県生まれ。立教大学法学部卒業。経営専門誌編集長、(社)生活文化総合研究所理事などを経て小野アソシエイツ代表。25年以上にわたって中小・ベンチャー企業を中心に5000人を超える経営者の取材を続けている。著書「経営者5千人をインタビューしてわかった成功する会社の新原則」。分担執筆「M&A革命」「医療安全のリーダーシップ論」

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