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就活ヤマ場、7割が3~5月に面接スタート

2017年卒大学生を対象とした企業の採用活動が早くも山場を迎えようとしている。就職情報大手マイナビ(東京・千代田)が14日まとめた調査によると、解禁される6月よりも前の3~5月に面接を始める企業が7割に達した。同時期に内々定を出すとした企業も5割。人手不足を背景に売り手市場が続き、企業が人材確保を急ぐ姿が浮き彫りになった。

経団連が出した指針では、17年卒学生向けの会社説明会の解禁は今春に入社した16年卒と同じ3月とし、面接は6月と2カ月前倒しした。ところが実態は指針のスケジュールより早まっている。

全国2240社から回答を得たマイナビの「企業新卒採用予定調査」によると、面接開始時期は4月が33.9%と最多。6月21.3%、5月19.6%、3月の16.9%と続いた。(日本経済新聞 4月15日)

新卒採用ではどんな学生が望まれているのか。重視するのは学歴でなく人物と言われるようになって30年以上が経つが、学歴をクリヤしたうえで人物が問われるのが実情であることは学生も了解している。

実際、30人程度の採用枠に対して、エントリーシートの提出数が4000人におよんだら、ひとり一人を吟味しながらの書類選考は至難だろう。何かの基準を設けてバッサリと振るいにかけなければ採用業務は廻らない。

米国では、投資銀行、コンサルティング会社、大手IT企業などの間で学歴重視がますます進んでいるそうだ。元大手IT企業の副社長は「一流とランクされる大学院でMBAかPHDを取得しないと選考の対象にすらならない」と話す。学歴と収入は比例関係を形成してゆくが、この関係は日本でも顕著になりつつある。
いつまで体育会出身を売りものにできる時代はつづくだろうか。

小野 貴史

著者情報:
小野 貴史

1959年茨城県生まれ。立教大学法学部卒業。経営専門誌編集長、(社)生活文化総合研究所理事などを経て小野アソシエイツ代表。25年以上にわたって中小・ベンチャー企業を中心に5000人を超える経営者の取材を続けている。著書「経営者5千人をインタビューしてわかった成功する会社の新原則」。分担執筆「M&A革命」「医療安全のリーダーシップ論」

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