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40歳まで課長になれないと一生ヒラ?

30代で係長、40代で課長に昇進。入社当時は、そんな出世コースを思い描いていたはず
なのに、自分の役職が追いついていない現実。会社員人生に焦りを覚える人も少なくない
だろう。これに対して、「40歳までに課長に昇進できなかった人は、それ以上のポストはほ
ぼ無理」と断言するのは人事コンサルタントの城繁幸氏だ。
「5年前、『7割は課長にさえなれません』という著書を出したのですが、その当時に比
べて、現在の事態は深刻化しています。このままいけば、40代の8割以上が役職に就くこ
とができず、ヒラのままで終わると断言できますね」
(中略)
「昔から日本企業は年功序列が強く、大手企業は管理職が無駄に多い傾向にありました。
たとえば、昔のソニーは正社員の4割が管理職でした。現在は管理職を半分降格させると
いう対策をとっていますが、こうした風潮は日本中で起こっています」
(週刊SPA! 8月1日号)

いまや立身出世をめざして遮二無二働く時代ではないと割り切ったところで、課長に昇進できなければ給料も上がらないし、転職をするさいには「課長にすらなれなかった人材」というレッテルを張られてしまう。サラリーマンにとって課長職は、いまもなお最低ラインである。
従来型の主任、係長、課長代理、課長、次長、部長という職制を、リーダー、マネージャー、統括マネージャーに変更した企業は多いが、それでもマネージャーが課長級と見なされ、40歳に届いてもマネージャーになれなければ、うだつが上がらないと評価されかねない。
企業にとっては、人件費との兼ね合いでポスト増設とはいかないだろうが、社員の士気を下げるのは得策でない。メンツの立つ肩書きを用意するのが現実的な方策だ。

小野 貴史

著者情報:
小野 貴史

1959年茨城県生まれ。立教大学法学部卒業。経営専門誌編集長、(社)生活文化総合研究所理事などを経て小野アソシエイツ代表。25年以上にわたって中小・ベンチャー企業を中心に5000人を超える経営者の取材を続けている。著書「経営者5千人をインタビューしてわかった成功する会社の新原則」。分担執筆「M&A革命」「医療安全のリーダーシップ論」

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