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地方の大学生の就活コスト削減サービスが続々と

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地方の大学生が首都圏で行う就職活動をサポートしようとする試みが相次いでいる。長い移動時間、かさむ交通費、不利な情報収集などの“格差”を減らすためで、大学側が就職支援会社と提携して都心に無料の休憩場所を提供したり、有志団体がシェアハウスを安い値段で貸し出すなどのサービスを実施。企業側にも、地方の優秀な学生を獲得しやすくなるという利点があるようだ。
就活サイトを運営する「マイナビ」の調査によると、関東在住の学生が昨年12月~今年3月に就活で使った交通・宿泊費の平均額は約4万3千円。これに対し、関東と関西、東海を除いた「その他の地域」の学生は約9万7千円と、2倍以上の差がある。北海道や九州の学生には「飛行機代や宿泊費で30万円程度使う学生もいる」(他の就活支援会社)という。
東京・JR新宿駅から徒歩5分。就職支援会社3社が共同運営する施設「セカンドキャンパス新宿校」のラウンジでは4月下旬、リクルートスーツを着た学生たちが情報交換を熱心に行っていた。(産経新聞 5月8日)

大手企業ともなれば、採用面接は4~5次におよぶ。面接を通過して次のステップに進む場合は、面接した当日から翌日にかけて面接日の連絡が入ることが多く、次の面接は数日後に行なわれる。地方から上京した学生は、結果を待つためだけに一泊を強いられる場合もある。一泊の費用を払った挙げ句、お祈りメールをもらった学生の心中はたまったものではあるまい。

それにしても、就活で気になるのはファッションだ。その昔、リクルートスーツは男女とも紺色だったが、いつ頃からか、男女とも黒一色になった。バッグも黒になった。新宿にあるスーツ専門店の女性店員に「黒じゃないといけないんですか?」と尋ねたところ、即答してきた。

「就活は上下とも黒、靴も黒、シャツは白の無地と決まっています。アパレル業界を受けるなら多少オシャレにしてもよいかもしれません」。「黒以外で面接に行ったら、どんな評価を受けるんでしょうね?」「ウケは良くないと思います」
これだけ画一化されて、精神に影響がおよばないはずがない。ぜひとも安倍晋三首相に、就活ファッションの規制緩和を呼びかけてほしいものだ。

小野 貴史

著者情報:
小野 貴史

1959年茨城県生まれ。立教大学法学部卒業。経営専門誌編集長、(社)生活文化総合研究所理事などを経て小野アソシエイツ代表。25年以上にわたって中小・ベンチャー企業を中心に5000人を超える経営者の取材を続けている。著書「経営者5千人をインタビューしてわかった成功する会社の新原則」。分担執筆「M&A革命」「医療安全のリーダーシップ論」

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