「年収半減」がミドル転職のリアル　地位とカネへのこだわりを手放せ

“65”歳定年時代の現在、ミドル～シニアの働きがいをいかに取り戻すかは、現場マネジャーに共通する課題だろう。人材育成に詳しいFeelWorks（東京・中央）代表の前川孝雄氏は「肩書・給与にこだわるほど、キャリアは行き詰まる」と語る。
（中略）
　今の時代は40代・50代でも、転職して活躍できるという風潮もあります。しかし実際にはそういう人たちは、いわゆるハイクラス人材。ヘッドハンティングされたり、知人の紹介で引き抜かれたりするパターンがほとんどです。 　
就職・転職関連の媒体を編集していた私の実感ですが、一般公募での転職活動は皆さんが想像しているよりも厳しい。それも30代、40代と年齢を重ねるごとに厳しさが増していきます。 　
ところが、人は得てして他者評価より自己評価が高いものです。現実には非常に厳しい人材市場環境の中で評価されるので、そのことを伝えていく必要もあるでしょう。 　
国税庁の調査（令和6年分　民間給与実態統計調査）によると、労働者全体の平均年収は478万円です（男性で578万円、女性で333万円）。企業規模や年齢を問わず合算した平均なので、50歳以降、60代で転職するとなるとさらに下がるでしょう。企業の規模によっては正社員で年収300万円台、というケースも珍しくありません。
（日経ビジネス　3月24日）

　40歳以降はリストラ対象の年代であり、50歳を過ぎれば数年後には役職定年、その五年後には60歳定年という節目が見えてくる。この年代に入ればスキルの伸びしろは期待できず、むしろ時代とのミスマッチが生じてしまいがちだ。確かな専門スキルを保有し、マネジメント経験も豊富なら転職後の年収アップを期待できるが、一部の層に限られてくる。
この記事に書かれているように、ヘッドハンターや紹介など請われて転職する場合がほとんどで、年収は少なくとも現状維持である。請われるような人材は、転職が差し迫っていない。将来の年収アップをほのめかされ、現状よりも少ない年収を受け入れることはないだろう。
　JAC Recruitmentのデータでは、51歳で転職し年収アップを実現した人のうち、約35％は50万円未満にとどまるが、100万円以上のアップを達成した人が約36％。500万円以上の大幅アップを果たした人は2.1％。エグゼクティブ層への移行によって年収がアップしているという。これはハイクラス人材の例である。
　50歳を過ぎた多くの転職希望者は自己評価がどうであれ、採用側の評価基準では「その他大勢」に区分されるのが実情で、年収が現状維持なら御の字である。抜き差しならない事情に直面していない限り、年収だけを考えれば、割り切って現職で定年まで過ごしたほうが現実的だ。