2025/12/24

人的資本経営だけでは説明できない、リアル交流がつくる心理的安全性とウェルビーイング。忘年会は若手定着の鍵を握る「関係性投資」だった。Z世代ブルーワーカーを対象に調査した結果、「月1回の飲み会」が最も離職防止に効果があることが判明した。
日常の業務では十分に語れない価値観や仕事観を共有できる「リアルな交流の時間」が、心理的安全性やウェルビーイングを高める要因として浮かび上がっている。
Z世代新卒採用を90秒の動画「採用革命®アニメーション」で実現するJITSUGYO(本社:奈良県奈良市、代表取締役:沢井啓秀)は、中小・中堅企業で働くブルーワーカー(20~29歳、男女326名)に「職場での飲み会の開催頻度」と「今後1年間、今の職場で働き続けたいか」を調査した。
調査の結果、就業継続意向が最も高いのは「月1回の飲み会」層(64.3%)で、飲み会ゼロの職場では継続意向が最低(26.9%)だった。年1回でも開催があると、継続意向は約1.8倍に向上し、年1回以上の飲み会がある職場は6割、3割超は開催ゼロだった。
(JITSUGYO作成ニュースリリースを要約 12月12日)
この調査結果に対して、JITSUGYOは「働きやすさ=時間、という従来の考えではなく、働きがい=人間関係へと価値基準は変化している」と見解を示したうえで、月1回という頻度に着目する。多すぎず少なすぎない頻度の飲み会が、現場で人とのつながりを切っても切れないZ世代ブルーワーカーにとって人間関係の形成を促し、心理的安全性・ウェルビーイングの向上にも結びつて、離職防止にも寄与すると考えられるという。
この推察はホワイトカラーにも当てはまる。飲み会を過去の遺物として除外する気運が高まる時世にあっても、テレワークの影響にあって、まった飲み会を開かないと人間関係が希薄になってしまうという理由で、年に数回は開いてほしいと要望する若手社員も少なくないという。
ただ、この要望を受け入れた会社では、会場を社内に設けている。居酒屋などで開くと部下が上司にお酌をするという風習が再現され、若手社員がリラックスしにくいと考えて、社内の会議室で立食形式の飲み会を開いている。同社の経営幹部は語る。
「立食なら上座も下座もなく、誰もが手酌で飲むので上司への気遣いも不要で、2次会に流れるかどうかという雰囲気にもならない。適当に楽しんでパッと切り上げるので、若い社員の気質に合っているようだ」
職場の人間関係にはビジネスライクな一面があるが、人間の集団である以上、温もりは必要だ。
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