なぜリクルートは36歳の「デコ」氏を次期社長候補に指名したのか

海外M&A（合併・買収）とガバナンス改革でJTC（ジャパニーズ・トラディショナル・カンパニー：日本の伝統的企業）モデルを超えようとするリクルート。当時36歳だった「デコ」こと出木場久征氏を次期社長候補に抜擢した狙いとは？
（中略）
1987年に入社し、2017年にリクルートの5代目CEOに就任した峰岸真澄氏は、さらにデジタルかつグローバルで、より毅然とした企業になることを強く打ち出した。それが明確にわかる変化を起こす際に、経営に迎え入れた多様な社外取締役が助けになったという。
　峰岸氏がリクルートをJTCモデルから移行させるのに特に重要だと考えたのが、他の市場や地域で経営経験を持つ大企業のトップエグゼクティブを取締役に迎えることだった。
　そこで2018年に、ソニーの取締役の一人で、ソニーモバイルコミュニケーションズのチーフ・エグゼクティブを経て、親会社のCFOを務めていた十時裕樹氏と、アサヒビールの最高経営責任者を務めた泉谷直木氏をリクルートの取締役に迎えた。
（Japan Innovation Review　12月5日）

出木場久征氏は36歳のとき、Indeed買収を主導した。この買収を成功させた要因について、2023年11月9日に米国ワシントンDCで行われた米日カウンシルのアニュアル・カンファレンスで語った。その一端がリクルートホールディングスのホームページに掲載されている。
「買収当時のIndeedのメンバーにとってみれば、グローバルなテック企業ではなく聞いたこともない日本企業に買収されて、しかも新CEOは英語も話せないなんて、さぞかし恐怖だっただろうし、私と一緒に働くのも大変だったと思う。だからこそ、ミッションを明確にして、ひとつのチームになることにこだわった。Indeedのメンバーには『君たちは日本のリクルートのために働く必要はない。今まで通り”We help people get jobs”というミッションの実現だけに集中すればいいんだ』と何度も伝えた」
その結果、Indeedの経営幹部の多くは買収から10年以上経っても（23年当時）在籍してくれているという。
社長に就任した出木場氏は成長の原動力をどう考えているのだろうか。
「組織の成長に必要なものはイノベーションに次ぐイノベーションである。日本では、プロジェクトがこけないように、リスク低減のアドバイスをすることが自分たちの仕事だと考える経営者が多いように思う。私はその逆で、チームがあまり失敗していないと聞くと、何かおかしいんじゃないかと不安になる」
部下はマイナス情報でも出木場氏に赤裸々に報告できるのだろう。