IT人材の早期離職が「増加した」と約4割の採用担当者が回答

レバテックは、IT人材を採用する企業の採用担当者284名を対象に、IT人材の採用・定着に関する実態調査を実施した。
　採用後、候補者の定着や活躍状況から「採用時の見立てとギャップがあった」と感じた経験を持つ採用担当者は6割以上にのぼった。ギャップとしては、「スキル・経験が期待よりも不足していた（39.1%）」が最多。次いで「業務内容と志向がマッチしていなかった（32.6%）」「自社のカルチャー・価値観とのフィット感が薄かった（15.2%）」といった志向や価値観のズレも目立った。
　採用後のギャップを防ぐ・軽減するための取り組みを実施している企業は60.2%。施策としては、「採用イベント・会社説明会（35.1%）」「カジュアル面談の実施（31.6%）」「採用要件・業務内容の明確化（29.8%）」など、採用プロセスの改善を行う動きが広がっています。「AIマッチングの活用（29.2%）」も上位にランクインした。
AIを活用することで採用時と入社後のギャップを事前に予測し、候補者と企業のミスマッチを減らすための工夫が進められていることがうかがえます。
（レバレジーズ作成ニュースリリースを要約　6月10日）

IT人材の確保では、5～10年後に母数が増えるかもしれない。東京都が、メルカリの山田進太郎CEOが設立した「山田進太郎D&I財団」と提携して、STEM人材の育成に向けて女子中高生のオフィスツアーを進めている。
STEMとは、 Science(科学)、Technology(技術)、Engineering(工学)、Mathematics(数学)の4つの学問の総称。オフィスツアーは3年前から実施して当初1社だった参画企業は今では50社を超えた。メタ、マイクロソフト、SCSK、NTTデータ、富士通、メルカリ、サイバーエージェント、グーグル、コニカミノルタ、NEC、デロイトトーマツなどが参画している。2024年の参加者は546名、25年には約2000名を目標に据えている。
OECDの調査によると、日本の女性の15歳時点の科学・数学のリテラシーはOECD平均を上回っているが、日本ではSTEM分野の卒業生に占める女性比率が17・5％に過ぎず、OECDのなかで最下位である。東京都はSTEM分野で活躍する女性を増やすには、文理の選択前にSTEM分野の仕事に触れる機会を提供して、興味を高めることが重要と考え、同財団が参画企業を募っている。
参加者アンケートによると「STEM分野で働きたい」がオフィスツアー参加によって、30・2％から85・2％へと55ポイントアップしたという。進路の選択前に興味を喚起する作戦は、STEM分野以外でも有効だろう。