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なぜ、元・大企業の部長が「自席で地蔵」になるのか?

シニアと一口に言っても、大企業出身か中小企業出身かで、受け入れた後の様子は大きく異なる。
 中小企業から中小企業への転職では、大きなギャップは生まれにくい。入社してシニアは最初に社長と話し「何に困っていますか」と聞く。「営業が足りない」と言われれば、サービス資料を受け取って、すぐに売りに出ていく。何をすれば最初に信頼を得られるのかを、肌感覚で分かっている人が多い。
 一方、大企業出身者でよく見られるのは、以下の2つのパターンだ。
 1つは「指示待ち型」である。与えられた仕事を丁寧に進めることを30年続けてきたため、指示がなければ動き出しにくい。もう1つは「情報収集型」だ。決算書や組織図、自社の強みと弱み、誰がどんな役割を担っているのかなど、全体像を把握しようとする。それ自体は悪いことではないが、全てを理解するまで前に進めない。
 どちらの場合でも、結果として手が動かない状態が続く。中小企業は忙しく、細かな指示を出す余裕もないため、周囲からは「あの人は何をしているのか」と言われてしまうのである。
(ITmedia ビジネスオンライン 10月31日)

シニア人材の転職をめぐる問題は、仕事の進め方を形づくってきた組織文化の違いにある。大企業では、役割分担や承認手続きが整い、個人は組織の仕組みの中で成果を出す。一方、中小企業では、仕事の境界が曖昧で、目の前の課題に自ら手をつけることが求められる。
どちらが優れているという話ではない。その能力の発揮条件が異なるのである。
大企業出身者が全体像を把握しようとするのは、慎重さや責任感の表れでもある。指示を待つ姿勢も、役割と権限を確認してから動くことが合理的だった環境で培われたのかもしれない。それをたんに主体性の欠如と片づければ、経験の中身を見誤る。
反対に、中小企業で求められる即応力も、何も考えず動くことではない。限られた情報から優先順位を決め、相手の信頼を得ながら仕事を前に進める判断力である。
だから、シニア人材の採用では、過去の肩書や実績だけでなく、異なる環境で仕事の仕方を変えられるかが問われる。同時に、受け入れる企業にも、期待する役割や任せる範囲を伝え、最初の一歩を支える責任がある。忙しさを理由に何も説明せず、即戦力であることだけを求めれば、経験は力になる前に行き場を失う。
経験とは、過去の成功をそのまま持ち込むことではない。新しい職場の現実に照らし、何を残し、何を変えるかを学び直す力でもある。シニア人材の活躍を左右するのは、出身企業の規模ではなく、互いの仕事の流儀を翻訳し合えるかどうかだろう。

小野 貴史

著者情報:
小野 貴史

1959年茨城県生まれ。立教大学法学部卒業。経営専門誌編集長、(社)生活文化総合研究所理事などを経て小野アソシエイツ代表。25年以上にわたって中小・ベンチャー企業を中心に5000人を超える経営者の取材を続けている。著書「経営者5千人をインタビューしてわかった成功する会社の新原則」。分担執筆「M&A革命」「医療安全のリーダーシップ論」

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