2026/11/11

求人原稿を書き始めた担当者が最初に迷うのが分量である。「短いと熱意がないと思われる」「長いと読まれない」——どちらの説にも確たる根拠はなく、感覚で語られてきた。Indeed・Airワーク採用管理などの求人媒体の運用代行サービスを行うShakは5578本の実測データから、この問いに向き合った。
5578本の中央値は930字だった。原稿用紙2枚強、スマートフォンで2〜3スクロール程度の分量である。少なくとも実例レベルでは「長い原稿が勝つ」という単純な関係は確認できていない。
たとえば1求人で応募1,066件を集めた飲食チェーンの求人は、長文だから成果が出たのではなく、時給・シフト・仕事内容が明快だった。読み手が知りたいことに答えているかどうかが先で、文字数はその結果にすぎない。
応募数・クリック率の高い求人に共通していたのは、次のような「具体的事実の開示」である。
・3.5ヶ月で473応募を集めた東京のシステム開発企業は、還元率80%・単価・年収480万〜1,000万円を原稿で開示
・施工管理という難職種で応募を集めた北陸の建設会社は、「残業月3時間(実測値)」「現場まで車20分」「面接1回」を明示
・資格職で応募を得た児童発達支援企業は、経験5年を手当2.5万円に換算して提示
応募を集める原稿の条件は、長さではなく情報の中身である。
(Shake作成ニュースリリースを要約 10月29日)
求人原稿の分量をめぐる議論に、Shakは5578本の実測データから答えを示した。中央値は930字。応募を左右するのは長さより、いま仕事を選ぶ人が判断に必要とする情報の具体性だという。時給やシフト、残業時間、報酬の算定方法などを明らかにする求人が成果を上げた例は、採用における情報のあり方を考えさせる。
求人広告は、企業の魅力を伝える宣伝文であると同時に、働く側が自分の時間や能力を差し出すか決める判断材料でもある。
ところが、仕事のやりがいや風通しのよさといった抽象的な言葉が並び、賃金や労働時間、業務の実態が見えにくければ、応募者は条件を比較できない。情報が少ないことは、説明不足にとどまらない。判断の負担を応募者に押しつけているともいえる。
具体的な情報を開示することは、企業にとって都合のよい面ばかりではない。実際の残業時間や給与の仕組みを示せば、期待に合わない人からの応募は減るかもしれない。しかし、それは採用の失敗を防ぐための選別でもある。
応募数を増やすことだけを追えば、入社後の認識のずれや早期離職を招きかねない。求人原稿の役割は、多くの人を引きつけることではなく、仕事の現実を伝え、互いに納得できる出会いをつくることにある。
何を書くかは、企業が働く人に何を約束できるかを映す。文字数を整える前に、伝えるべき事実を確かめる。その誠実さは、応募の入り口だけでなく、入社後の信頼にもつながってゆく。
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