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サントリーHD、賞与制度の業績評価指標にサステナビリティ項目

サントリーホールディングスとサントリー食品インターナショナルは、2026年より賞与制度の業績評価指標においてサステナビリティ項目を導入する。
サントリーグループは2019年には「サントリーグループ サステナビリティビジョン」を策定し、当グループのサステナビリティへの考え方と、重点取り組みテーマを示しています。なかでも「水」「容器・包装」「気候変動」の3テーマにおいては「環境目標2030」を掲げて取り組みを推進している。
今回、社員一人ひとりのサステナビリティ意識を高め、サステナビリティ経営を加速していくことをめざし、全社員を対象とした賞与制度の業績評価指標でサステナビリティ項目を新たに追加する。併せて、人事評価制度においても、部署や個人ごとに「サステナビリティビジョン」や「環境目標2030」に基づく目標を定めて達成度合いを評価する仕組みを新たに導入する。
(サントリーホールディングス作成ニュースリリースを要約 1月15日)

 サントリーグループでは、グループ一体となったサステナビリティ経営推進のため、2019年に「サントリーグループ サステナビリティ・ビジョン」を策定し、「水」「容器包装」「気候変動」「原料」「健康」「人権」「生活文化」と7つのテーマを掲げた。
なかでも「水」「気候変動」「容器包装」という環境に関する3つのテーマにでは、2030年目標を掲げ、取り組みを推進している。その一環として、賞与の決定に用いる目標に「サステナビリティ」の項目が設定されている。
この評価方式についてサントリーホールディングス常務執行役員・サステナビリティ経営推進本部長の浅木純氏は、同社HPで次のようにコメントする・
「賞与制度にサステナビリティ項目を導入することにより、社員一人ひとりのサステナビリティに関する意識向上を図り、環境目標の達成への積極関与を促します。ひいてはグループ全体の事業の強靭性、フレキシビリティ、独自性、競争力強化にもつながると考えています。今後も、持続可能な社会の実現に向けてサステナビリティ経営に取り組んでいきます」
 サステナビリティ経営はかけ声だけでは進みにくい。評価制度に組み込むことは有効な手段である。

小野 貴史

著者情報:
小野 貴史

1959年茨城県生まれ。立教大学法学部卒業。経営専門誌編集長、(社)生活文化総合研究所理事などを経て小野アソシエイツ代表。25年以上にわたって中小・ベンチャー企業を中心に5000人を超える経営者の取材を続けている。著書「経営者5千人をインタビューしてわかった成功する会社の新原則」。分担執筆「M&A革命」「医療安全のリーダーシップ論」

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