キャリア形成支援がある企業の若手、8割超「今の会社で働き続けたい」

累計2万社450万人以上の組織開発・人材育成を支援するALL DIFFERENT（オールディファレント）（東京都千代田区）および「人と組織の未来創り」に関する調査・研究を行うラーニングイノベーション総合研究所は、2025年8月1～27日の期間で、社会人1～4年目の若手社員1,793人に対し意識調査を実施した。
若手社員が成長し、キャリアを自律的に築いていくためには、自身の努力だけでなく、上司や企業からの支援が必要である。本リリースでは若手社員の成長・キャリア志向、企業・上司からの支援に対する実感をまとめた。
「任される仕事が自分の成長につながっている実感」は社会人1年目は64.8％、社会人4年目は半数以下。「新しい業務を任される実感」は社会人1年目は63.9％、社会人歴が長くなるにつれて低下傾向だった。
「業務につながる知識・スキルの強化に取り組む」は4年目社員が46.3％で、1年目より14ポイント低下した。将来のキャリア志向・「未定」「志向なし」の回答は、社会人4年目が最も高く約半数を占めた。
上司からのキャリア形成支援がある若手社員ほど、管理職・専門職を目指す割合が高く、
会社のキャリア形成支援が「適切に行っている」と感じる割合は年数が上がるにつれて低下傾向だった。
（ALL DIFFERENT作成ニュースリリースを要約　11月24日）

　たとえホワイト企業でもぬるま湯のような職場では成長ができず、同年代のビジネスパーソンに大きく後れを取ってしまい、やがてキャリアアップやキャリアチェンジを図るために転職するときにも、労働市場で低い価値しか付かない――そんな焦りをもつ若手は早々とホワイト企業に見切りをつけるという風潮が顕著だと聞く。
　転職や起業がキャリア形成の常套手段になれば、福利厚生などよりも自分が成長できるどうかが会社選びのポイントになる。しかもジョブ型雇用の普及が進めば、なお一層、自分の市場価値を意識せざるを得なくなるだろう。
　ALL DIFFERENTによると、成長を促す取り組み例には「上司からの、若手社員の部下一人ひとりに対する期待の伝達」「若手社員の中長期的な成長を見据えた育成計画の策定」「若手社員にとって適度にストレッチな経験となる業務（背伸び業務）のアサイン」「将来どのような活躍の道があるかの紹介」「家庭環境の変化など柔軟な働き方に対応できる制度の整備」があるという。
　若い社員にとって手っ取り早い方法は所属部門で一番有能な社員の仕事の仕方を真似ることだが、1カ月程度、対象者に密着しないと難しい。
当面はAI人材になれる環境の提供が、最低の成長機会として必要だろう。